海外オンライン診療・医療相談サービス - Medifellow - （駐在員・法人向け）日本人専門医によるオンライン診療サービス・オンライン医療相談サービス、メンタルヘルスケアサービス　医療費削減、福利厚生サービス、健康経営、BCP対策

海外駐在員向けオンライン診療・医療相談サービス
Medifellow

- 企業・法人駐在員利用向け加入プラン -
健康経営、福利厚生、BCP対策、医療費削減に
官公庁、保険、上場企業等の導入実績
駐在員１名～加入できます

1分で資料請求

強固な専門医体制
高いレベルの専門医・病院

高いレベルの専門医個人や総合病院との提携により、専門医資格を有する専門医500名以上がオンライン診療・医療相談サービスの対応に当たり、世界中のタイムゾーンを対象に33科（全診療科）に専門医が対応。10,000件の相談実績
※参考記事「専門医制度とは？」「産業医と専門医の違い」

専門医の「病院長」「副院長」が
直接運営・品質管理

国際的な活動実績があり臨床経験も豊富で現場を知る専門医が直接オンライン診療・医療相談サービス全体を運営・品質管理しているため、提携する医療機関や専門医が動きやすく、コンプライアンス遵守の上で、相談者にしっかりと価値提供が出来る体制を作っています。
※参考記事「弊社代表の紹介記事」「弊社役員の紹介記事」

専門医の「病院長」「副院長」が
直接運営・品質管理

国際的な活動実績があり臨床経験も豊富で現場を知る専門医が直接オンライン診療・医療相談サービス全体を運営・品質管理しているため、提携する医療機関や専門医が動きやすく、コンプライアンス遵守の上で、相談者にしっかりと価値提供が出来る体制を作っています。
※参考記事「弊社代表の紹介記事」「弊社役員の紹介記事」

例えると「オンライン総合病院」です。

専門医資格を持つ33科（全診療科）、500人以上の専門医体制。24時間365日いつでも、世界中どこからでも、どんな奇病や難病でも対応。かかりつけ医や家庭医からの紹介状がなくても専門医にアクセスできるオンライン上の総合病院を運営、
「オンライン診療・医療相談サービス」(※)を提供します。

※厚労省「オンライン診療の適切な実施に関する指針」の「オンライン受診勧奨」を行っております。また、同指針の指す「オンライン診療」は国内外法令へのコンプライアンスに懸念があるため弊社では海外向けに行っておりません。　参考記事「オンライン受診勧奨とは？」

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オンライン診療・医療相談サービスお問合せ

特に以下のような企業様、オンライン診療・医療相談サービスについてお問合せ下さい。
駐在員１名～加入できます。
・海外駐在員を抱える企業様
・海外旅行保険・海外駐在員保険の取扱いがある保険会社様
・健康保険組合様、福利厚生関連企業様、旅行関連企業様　など

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企業・法人向け「オンライン診療・医療相談サービス」Medifellow概要

海外駐在員・同伴家族向け（企業・法人向け）オンライン診療・医療相談サービスです。
30分/回のWeb面談形式（オンライン受診勧奨）で回答
現地での医薬品入手に有用な紹介状や診断書作成可能
企業・法人契約専用の受付フローにより、より早く安定的に対応

オンライン医療相談　検査データ等を踏まえない相談
セカンドオピニオン　検査データ等を踏まえた上での相談
メンタルヘルスケア
セカンドオピニオン　検査データ等を踏まえた上での相談

オンライン診療・医療相談サービス活用事例を見る

オンライン診療・医療相談サービスの適切な活用は、
病院の受診行動・医療内容の改善や医療費削減に寄与

※下記をクリックすると各国の医療費や医療費適正化の論文等、参考記事へ遷移します。

海外駐在員にまつわるこのような課題を
「オンライン診療・医療相談サービス」で解決します。
健康経営、福利厚生サービス、BCP対策、医療費削減に

駐在員の医療ケアへの不足感

海外駐在員の健康面の状況がリアルタイムで把握できない。特に精神面でのケアに不安。問題が起きる前に専門医に相談できる環境がない。

傷病発症。対応方針が分からない

駐在員が現地で傷病を発症。迅速かつ正しく診療されているかわからない。帰国必要有無や期間なども相談したい。

駐在員医療費が年々増大している

海外での医療費が高い。保険料負担も増している。現地の医療状況が分からないのもあり医療費の適正化には着手できていない。

駐在員医療費が年々増大している

海外での医療費が高い。保険料負担も増している。現地の医療状況が分からないのもあり医療費の適正化には着手できていない。

弊社の「オンライン診療・医療相談サービス」が選ばれる理由

高い品質を実現

国内外の確かな医療機関・専門医のネットワーク、弊社の専門医中心とした体制により高い品質のオンライン診療・医療相談サービスを実現しています。

病気、難易度、時差を広くカバー

どんな病気（美容除く）にも、高度な内容まで、タイムゾーンをカバーしながらオンライン診療・医療相談サービスの対応ができます。

10,000件の相談実績

相談実績10,000件。官公庁や保険会社などからの大規模かつ高い法令遵守が求められる案件にも満足度高く対応できるオンライン診療・医療相談サービスです。

10,000件の相談実績

相談実績10,000件。官公庁や保険会社などからの大規模かつ高い法令遵守が求められる案件にも満足度高く対応できるオンライン診療・医療相談サービスです。

高い即時性・専門性で日本人専門医が
オンライン診療・医療相談サービスに対応

即時性
専門性
日本語
日本語

弊社のオンライン診療・医療相談サービスと
他の医療サービスと併用することで補完関係になり、
より充実度の高いケアができると考えられます。

海外駐在員向け医療サービス
についての記事はこちら

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オンライン診療・医療相談サービス導入実績（一部）

メディア掲載・登壇・採択実績（一部）

パソナ社セミナー登壇

ベネフィット・ワン社セミナー登壇

経済産業省JHeC2020セミファイナリスト

MedtechShowcase 登壇

MorningPitch登壇

日本経済新聞社「日経MJ」掲載

日経BP社「BeyondHealth」掲載

共同通信グループNNA ASIA 掲載

NHK NEWSおはよう日本放映

新型コロナ診療の取組が掲載

一般社団法人日本旅行業協会（JATA）国内賛助会員

中小企業庁「JAPANブランド育成支援等事業」採択

MedtechShowcase 登壇

オンライン診療・医療相談サービス利用の流れ

Step

1

初回打ち合わせ

貴社の状況ヒアリング、弊社のオンライン診療・医療相談サービスの説明をさせて頂き、貴社にメリットがあるかどうかをすり合わせさせて頂きます。

Step

２

見積もり提案・契約

打ち合わせで頂いた情報を元に、最適なオンライン診療・医療相談サービス活用案を提案させて頂きます。

Step

３

企業・法人契約専用の予約Webアカウント発行

契約後、貴社の従業員専用オンライン診療・医療相談サービス予約Webサイトのアカウントを発行します。
ここから直接、加入した海外駐在員・同伴家族様にオンライン診療・医療相談サービスの予約が可能です。
また、必要に応じて、海外駐在員向けの説明会の開催も可能ですので、希望の際、お申し付けください。

Step

２

見積もり提案・契約

打ち合わせで頂いた情報を元に、最適なオンライン診療・医療相談サービス活用案を提案させて頂きます。

オンライン診療・医療相談サービスお問合せ

特に以下のような企業様、オンライン診療・医療相談サービスについてお問合せ下さい。
駐在員１名～加入できます。
・海外駐在員を抱える企業様
・海外旅行保険・海外駐在員保険の取扱いがある保険会社様
・健康保険組合様、福利厚生関連企業様、旅行関連企業様　など

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実際の公開ページでは回答部分が閉じた状態で表示されます。

よくある質問

今、海外駐在員で病気を発症、本社も対応を検討、思案している従業員がいるのですが、このようなケースにオンライン診療・医療相談サービスは利活用可能なものでしょうか？

駐在員１名～加入できます。委細な状況を伺った上で、利活用価値があるのか否かフラットに回答させて頂きます。まずはお気軽に相談下さい。
オンライン診療・医療相談サービスを企業契約する場合の料金体系や契約期間はどのようになっていますか？

個社様ごとに体制（加入を想定する海外駐在員数）や想定利用頻度、予算等を鑑みオンライン診療・医療相談サービスの見積りをさせて頂いています。月額定額制での料金体系となっています。なお、契約期間については、基本的には6か月単位とさせて頂いています。一度、お気軽に問い合わせ下さい。
本オンライン診療・医療相談サービスは、海外駐在員と同伴家族が対象のようだが、今回は海外駐在員本人向けのみでの契約は可能でしょうか？

可能です。基本的には駐在員と同伴家族の方の安全安心も含めたオンライン診療・医療相談サービス導入とすることで結果的に駐在員様本人の生産性向上に寄与できるものと考えています。まずはお気軽に相談下さい。
海外駐在員・同伴家族向けのオンライン診療・医療相談サービスではなく、医療機関の一部業務のアウトソースなどここに書かれている利活用以外も可能ですか？

内容により可能です。依頼されたいことと、弊社の強みリソース、運営方針鑑み柔軟に相談させて頂きますので、まずはお気軽に問合せ下さい。
「オンライン診療」に対応することはできますか？

弊社の「オンライン診療・医療相談サービス」は厚労省「オンライン診療の適切な実施に関する指針」の「オンライン受診勧奨」を行っております。同指針の指す「オンライン診療」は国内外法令へのコンプライアンスに懸念があるため弊社では海外向けに行っておりません。　参考記事「オンライン受診勧奨とは？」
本オンライン診療・医療相談サービスを企業・法人として契約するメリットは何ですか？

本オンライン診療・医療相談サービスの企業・法人契約のメリットとしては、費用面、専用受付フローの確保による安定的な受付対応、対応の迅速性、文書類の作成対応、などが挙げられますが、適宜サービス拡充を図っており詳しくはお問合せ下さい。
医療費削減の対策にオンライン診療・医療相談サービスの活用を考えていますが、医療費削減対策のソリューションはありますか？

医療費に課題感がある企業様向けに無料の医療費分析や医療費削減コンサルティング、オンライン診療・医療相談サービスの活用提案も行っています。詳しくはお問合せ下さい。
海外駐在員が一名なのですが導入は可能でしょうか？

海外駐在員数1名～加入ができます。詳細はお問合せ下さい。
本オンライン診療・医療相談サービスは、海外駐在員と同伴家族が対象のようだが、今回は海外駐在員本人向けのみでの契約は可能でしょうか？

可能です。基本的には駐在員と同伴家族の方の安全安心も含めたオンライン診療・医療相談サービス導入とすることで結果的に駐在員様本人の生産性向上に寄与できるものと考えています。まずはお気軽に相談下さい。

会社概要

社名	株式会社Medifellow https://medifellow.jp/
本社	東京都港区赤坂2-10-2 吉川ビル2階
資本金	4,400万円（資本準備金含む）
株主	経営陣、㈱エイチ・アイ・エス、澤田インベストメント㈱、個人投資家
役員	CEO医師　　丹羽崇　COO薬学士　池田宇大　CMO医師　　田畑恵里奈
事業概要	オンライン診療・医療相談サービスの運営その他、医療コンサルティング
本社	東京都港区赤坂2-10-2 吉川ビル2階

弊社のSDGs取り組み項目

オンライン打合せ予約
以下のカレンダーからも予約が可能です。
※カレンダー上、空き枠がない場合、直近の打合せ可能な日時について問合せフォームより確認・連絡下さい。

海外駐在員向けオンライン診療・医療相談サービス Medifellow

強固な専門医体制高いレベルの専門医・病院

専門医の「病院長」「副院長」が直接運営・品質管理

専門医の「病院長」「副院長」が直接運営・品質管理

例えると「オンライン総合病院」です。

オンライン診療・医療相談サービス お問合せ

企業・法人向け「オンライン診療・医療相談サービス」Medifellow概要

オンライン診療・医療相談サービスの適切な活用は、病院の受診行動・医療内容の改善や医療費削減に寄与

海外駐在員にまつわるこのような課題を「オンライン診療・医療相談サービス」で解決します。 健康経営、福利厚生サービス、BCP対策、医療費削減に

弊社の「オンライン診療・医療相談サービス」が選ばれる理由

高い即時性・専門性で日本人専門医がオンライン診療・医療相談サービスに対応

オンライン診療・医療相談サービス 利用の流れ

オンライン診療・医療相談サービス お問合せ

よくある質問

今、海外駐在員で病気を発症、本社も対応を検討、思案している従業員がいるのですが、このようなケースにオンライン診療・医療相談サービスは利活用可能なものでしょうか？

オンライン診療・医療相談サービスを企業契約する場合の料金体系や契約期間はどのようになっていますか？

本オンライン診療・医療相談サービスは、海外駐在員と同伴家族が対象のようだが、今回は海外駐在員本人向けのみでの契約は可能でしょうか？

海外駐在員・同伴家族向けのオンライン診療・医療相談サービスではなく、医療機関の一部業務のアウトソースなどここに書かれている利活用以外も可能ですか？

「オンライン診療」に対応することはできますか？

本オンライン診療・医療相談サービスを企業・法人として契約するメリットは何ですか？

医療費削減の対策にオンライン診療・医療相談サービスの活用を考えていますが、医療費削減対策のソリューションはありますか？

海外駐在員が一名なのですが導入は可能でしょうか？

本オンライン診療・医療相談サービスは、海外駐在員と同伴家族が対象のようだが、今回は海外駐在員本人向けのみでの契約は可能でしょうか？

会社概要

弊社のSDGs取り組み項目

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