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海外駐在員向けオンライン診療・医療相談サービス
Doctorfellow

- 企業・法人利用向け - 
官公庁、保険会社、上場企業等の導入実績

強固な専門医体制
高いレベルの専門医・病院

高いレベルの専門医個人や総合病院との提携により、専門医資格を有する専門医500名以上が対応に当たり、世界中のタイムゾーンを対象に33科(全診療科)に専門医が対応。10,000件の相談実績
※参考記事「専門医制度とは?」「産業医と専門医の違い

専門医の「病院長」「副院長」が
直接運営・品質管理

国際的な活動実績があり臨床経験も豊富で現場を知る専門医が直接サービス全体を運営・品質管理しているため、提携する医療機関や専門医が動きやすく、コンプライアンス遵守の上で、相談者にしっかりと価値提供が出来る体制を作っています。
※参考記事「弊社代表の紹介記事」「弊社役員の紹介記事

専門医の「病院長」「副院長」が
直接運営・品質管理

国際的な活動実績があり臨床経験も豊富で現場を知る専門医が直接サービス全体を運営・品質管理しているため、提携する医療機関や専門医が動きやすく、コンプライアンス遵守の上で、相談者にしっかりと価値提供が出来る体制を作っています。
※参考記事「弊社代表の紹介記事」「弊社役員の紹介記事

例えると「オンライン総合病院」です。

オンライン総合病院

専門医資格を持つ33科(全診療科)500人以上の専門医体制。24時間365日いつでも、世界中どこからでも、どんな奇病や難病でも対応。かかりつけ医や家庭医からの紹介状がなくても専門医にアクセスできるオンライン上の総合病院を運営しています。国内での臨床経験・実績や海外での実績が豊富な専門医が、実際の病院に例えると「病院長」「副院長」として直接運営管理、品質管理を行っているため、コンプライアンス遵守や高いサービス品質を実現。
「オンライン診療・医療相談サービス」(※)を提供。

※厚労省「オンライン診療の適切な実施に関する指針」の「オンライン受診勧奨」を行っております。また、同指針の指す「オンライン診療」は国内外法令へのコンプライアンスに懸念があるため弊社では海外向けに行っておりません。 参考記事「オンライン受診勧奨とは?

以下のような企業様お問合せ下さい。

・海外駐在員を抱える企業様

・海外旅行保険・海外駐在員保険の取扱いがある保険会社様

・健康保険組合様、福利厚生関連企業様、旅行関連企業様 など

「オンライン診療・医療相談サービス」Doctorfellow概要

海外駐在員・同伴家族向け
オンライン診療・医療相談サービスです。
基本的に30分/回のWeb面談形式(オンライン受診勧奨)で回答
必要に応じ、現地での医薬品入手に有用な紹介状や診断書作成

  • オンライン医療相談 検査データ等を踏まえない相談
  • セカンドオピニオン 検査データ等を踏まえた上での相談
  • メンタルヘルスケア
  • セカンドオピニオン 検査データ等を踏まえた上での相談

病院の受診行動・医療内容の改善や医療費削減に寄与

海外の医療費は日本の数倍高いことがあります。
専門医が適切な医療相談介入をすることで、診断や治療、医療費が適正化されたと言う主旨の論文が掲載されています。
※下記の画像をクリックすると参考記事へ遷移します。

アメリカの医療費
カナダの医療費
オーストラリアの医療費
医療費適正化論文
医療費適正化論文
医療費適正化論文
オーストラリアの医療費

海外駐在員にまつわるこのような課題を解決します。 健康経営、福利厚生、感染症BCP対応に

駐在員の医療ケアへの不足感
国内従業員向けのケアは行っているが海外駐在員は皆無。メンタル面なども心配。年々駐在員希望者も減ってしまっている。
傷病発症。今後の対応方針が分からない

現地で傷病を発症し、現地主治医から言われている治療計画が不安。帰国必要有無や期間など人事的にも考えなければいけない。

駐在員医療費が年々増大している
海外での医療費が年々増加している。保険料負担も増している。海外医療アシスタントサービスを利用しているが費用対効果が不明。
駐在員医療費が年々増大している
海外での医療費が年々増加している。保険料負担も増している。海外医療アシスタントサービスを利用しているが費用対効果が不明。

選ばれる理由

高い品質を実現
国内外の確かな医療機関・専門医のネットワーク、弊社の専門医中心とした体制により高い品質を実現しています。
病気、難易度、時差を広くカバー
どんな病気(美容除く)にも、高度な内容まで、タイムゾーンをカバーしながら対応できます。
10,000件の相談実績
相談実績10,000件。官公庁や保険会社などからの大規模かつ高い法令遵守が求められる案件にも満足度高く対応できます。
10,000件の相談実績
相談実績10,000件。官公庁や保険会社などからの大規模かつ高い法令遵守が求められる案件にも満足度高く対応できます。

高い即時性・専門性で日本人専門医が対応

  • 即時性
  • 専門性
  • 日本語
  • 日本語
他の医療サービスと併用することで補完関係になり、
より充実度の高いケアができると考えられます。
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導入実績(一部)
メディア掲載・登壇・採択実績(一部)
パソナ社、ベネフィット・ワン社、共催セミナー登壇
ベネフィットステーション会員向けセミナー登壇
経済産業省「ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト(JHeC)2020」セミファイナリスト
MedtechShowcase 登壇
デロイトトーマツ ベンチャーサポート社、野村證券社、幹事のMorningPitch登壇
日本経済新聞社「日経MJ」掲載
日経BP社「BeyondHealth」掲載
共同通信グループNNA ASIA 掲載
NHK NEWSおはよう日本 放映
新型コロナ診療の取組が掲載
一般社団法人日本旅行業協会(JATA) 国内賛助会員
中小企業庁「JAPANブランド育成支援等事業」採択
MedtechShowcase 登壇
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利用の流れ

Step
1
打ち合わせ
貴社の状況ヒアリング、弊社のサービス説明をさせて頂き、貴社にメリットがあるかどうかをすり合わせさせて頂きます。
無理な営業行為は一切致しませんので、安心ください。
Step
見積もり提案・契約
打ち合わせで頂いた情報を元に、最適な活用案を提案させて頂きます。
Step
予約専用Webのアカウント発行
契約後、貴社の従業員専用予約申込Webサイトのアカウントを発行します。
ここから直接、海外駐在員・同伴家族様にオンライン医療相談の予約が可能です。
また、必要に応じて、海外駐在員向けの説明会の開催も可能ですので、希望の際、お申し付けください。
Step
見積もり提案・契約
打ち合わせで頂いた情報を元に、最適な活用案を提案させて頂きます。

以下のような企業様お問合せ下さい。

・海外駐在員を抱える企業様

・海外旅行保険・海外駐在員保険の取扱いがある保険会社様

・健康保険組合様、福利厚生関連企業様、旅行関連企業様 など


実際の公開ページでは回答部分が閉じた状態で表示されます。

よくある質問

  • 今、海外駐在員で病気を発症、本社も対応を検討、思案している従業員がいるのですが、このようなケースに利活用可能なものでしょうか?

    委細な状況を伺った上で、利活用価値があるのか否かフラットに回答させて頂きます。まずはお気軽に相談下さい。
  • 企業契約する場合の料金体系や契約期間はどのようになっていますか?

    個社様ごとに体制(海外駐在数名~数百名など)や想定利用頻度、予算等を鑑み見積りさせて頂いています。月額定額制での料金体系となっています。なお、契約期間については、基本的には6か月単位とさせて頂いています。一度、お気軽に問い合わせ下さい。
  • 海外駐在員と同伴家族が対象のようだが、今回は海外駐在員本人向けのみでの契約は可能でしょうか?

    基本的には駐在員と同伴家族の方の安全安心も含めることで結果的に駐在員様本人の生産性向上に寄与できるものと考えていますが、まずはお気軽に相談下さい。
  • 海外駐在員・同伴家族向けの医療相談サービスではなく、医療機関の一部業務のアウトソースなどここに書かれている利活用以外も可能ですか?

    内容により可能です。依頼されたいことと、弊社の強みリソース、運営方針鑑み柔軟に相談させて頂きますので、まずはお気軽に問合せ下さい。
  • 一度、問合せをすると営業がしつこくかかってくるのでは

    執拗な営業は行っていません。
  • 海外駐在員と同伴家族が対象のようだが、今回は海外駐在員本人向けのみでの契約は可能でしょうか?

    基本的には駐在員と同伴家族の方の安全安心も含めることで結果的に駐在員様本人の生産性向上に寄与できるものと考えていますが、まずはお気軽に相談下さい。

会社概要

社名
株式会社Medifellow

設立
2019年1月11日
資本金
4,400万円(資本準備金含む)
株主
経営陣、㈱エイチ・アイ・エス、澤田インベストメント㈱、個人投資家
役員
CEO医師  丹羽崇
COO薬学士 池田宇大
CMO医師  田畑恵里奈
本社
〒107-0052
東京都港区赤坂2-10-2 吉川ビル2階
本社
〒107-0052
東京都港区赤坂2-10-2 吉川ビル2階

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  1. リリース情報の配信
  2. 福利厚生、健康経営、BCP対策に関する情報を配信
  3. 海外の医療事情や駐在員等のインタビュー記事の配信
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※Webミーティングを希望の方は後段のカレンダーからも予約可能です。

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